フリーランスのエンジニアとして独立するとき、何を準備すればいいのかわかりませんでした。
いくつか調べたメモとして残しておきます。
独立
分け合って会社を辞めて、独立することとなりました。
今の会社から一部仕事をもらいながら、ほかの会社からもオファーをいただくことができたため、独立することとしました。
１年目からある程度の収入が見込めるため、正しくかつ適切に納税するためにも手続きをまとめてみました。
手続きと準備
必要な手続きと準備が必要だと思われるものをまとめてみました。
- 屋号
- 印鑑
- 開業届
- 銀行口座
- 会計ソフト
屋号
フリーランスのエンジニアとして活動する上で屋号は必須ではありません。
必須ではありませんが、独立の決意ややる気を出すために、屋号はつけたほうがいいでしょう。
名刺や口座に屋号を載せることできるようになります。
フリーランスは信用があまりないので、少しでも信用を獲得するためのブランディング戦略としても屋号はつけておきましょう。
印鑑
印鑑は、手続きをするうえで必要になるので準備しましょう。
- 個人の実印
- 事業用の「丸印」と「角印」
- 銀行印
個人の実印は必須です。各種手続きで押印する場面が出てきます。場合によっては印鑑証明書も提示が必要になります。
事業用の「丸印」と「角印」も作っておきましょう。請求書や領収書を発行する場合に利用することがあります。
請求書、領収書などは紙ではなく、電子で発行することが多くなると思いまが、まだまだ紙に押印することが多いので作っておきましょう。
あと銀行印も準備しましょう。事業用の口座を開設する場合に利用しますので準備しましょう。
開業届
開業届は、事業を始めるうえで提出しておく必要があります。
納税地となる所轄の税務署へ提出する必要があります。
マイナンバーや屋号、事業内容を記載して税務署にもっていきます。
ある程度収入見込みがある場合は、「所得税の青色申告承認申請書」も同時に提出しましょう。青色申告することで、最大６５万円の控除が受けれます。
銀行口座
開業届を出したら、まずは銀行口座を作りましょう。
個人で開設した口座でもいいですが、できれば事業用と私用の口座は分けておいたほうがいいでしょう。
会計を行う上でもより分かりやすくなります。
開業届の控えがあれば屋号がついた口座を開設することもできます。
会計ソフト
会計ソフトを導入して、帳簿をつけるようにしましょう。
税理士と顧問契約してもいいですが、フリーランスのエンジニアの場合、仕入が多いわけでも、取引先が多いわけでもないので、自分で記帳しても難しくないでしょう。
会計ソフトを使えば、確定申告もさほど難しくないでしょう。
その他
各自の状況によりますが、開業前後で検討したほうがいいことがあります。
開業前
クレジットカード
ある程度収入がある状態から開業・独立する場合は、クレジットカードを作っておきましょう。
事業用として１枚あると会計処理も簡単になります。私用と区別する意味でも、１枚準備しておきましょう。
開業後に申請すると審査に落ちる可能性があります。会社員のほうが審査は通りやすいです。
開業後
適格請求書発行事業者の登録申請手続
インボイスを発行するためにも申請を検討しましょう。
取引先が法人であれば、登録しておいたほうがいいと思います。
登録することで課税事業者となってしまうため、消費税を納付しないといけなくなります。
登録せずに免税事業者としていても、しばらくは特例が適用できるので取引先も影響は少ないですが、取引先との良好な関係を保つためにも早めに登録を検討したほうがいいでしょう。
社会保険の加入
会社員から独立した場合、社会保険の種類が変わるので加入手続きをしましょう。
一般的には、国民年金と国民健康保険に加入することになります。
国民年金は必ず加入が必要です。年金に不安を抱えている場合は、国民年金基金やiDeCoなどを検討しましょう。
国民健康保険または社会保険に加入する義務があります。
国民健康保険は、年収や扶養家族の人数で金額が変動し、高くなる傾向があります。
少しでも保険料を減らしたい方は、以下を検討してみてもいいかもしれません。
- 健康保険組合などの任意継続
- 各団体の国民健康保険組合
- 扶養家族として社会保険に加入
詳細は社会保険労務士などに確認してください。
個人的には、３，２，１の順で検討してみてもいいかと思います。
配偶者が社会保険に加入しているのであれば、扶養家族に入れてもらうことが一番安くなると思います。
国民健康保険組合は、業種や地域で変わってくるので必ずしも適用できるとは限りませんが、検討してもいいかもしれません。
健康保険組合などの任意継続は、会社員で納めていた保険料が基準となります。多くもらっていた場合、国民健康保険より高額になる可能性もあります。また、2年間だけという限定的な対応になります。
最後に
フリーランスとして独立する場合、正しくかつ適切に納税するためにも、必要な手続きは必ず行いましょう。
さまざまなサイトでは、独立時の手続きが部分的に記載されています。
開業届など税務署関連の手続きは記載されていることが多いですが、社会保険に関する手続きもありますので、忘れずに手続きしましょう。
私は、マネーフォワードの開業支援サービスを利用しました。
無料のサービスで、ここで作成した届出書をそのまま税務署に提出して受理してもらえました。
社会保険の手続きはありませんでしたので、自分で調べて届け出が必要そうです。
